こんばんは、まっくです。
今回は勉強編。
本記事では、PER（株価収益率）の基本について、自分自身の備忘録としても使えるように、記事にします。
PERは、株式投資をする上で、企業価値を評価する重要な指標の一つです。
初心者の方にも分かりやすく、将来見返したくなる内容を心がけてまとめました。
PERとは何か？
PERの定義
PER（Price Earnings Ratio）は「株価収益率」と訳され、以下の計算式で求められます：
PER=株価／1株当たり利益（EPS）
PERは、株価が企業利益の何倍で取引されているかを示します。
例えば、PERが20倍の企業は、その企業が1年で稼ぐ利益の20倍の価格で株式が取引されていることを意味します。
（大きな視点で見ると、同じ利益が20年続けば、その企業が丸ごと買える）
なぜPERが重要なのか？
PERは株価の割高・割安を判断するための指標です。
同業他社や市場全体の平均と比較することで、適正価格を見極める手助けとなります。
- 低いPER（例：10倍以下）：割安感があるが、業績悪化の可能性もあり。
- 高いPER（例：30倍以上）：成長期待が高い銘柄だが、過大評価のリスクも。
適正なPERはどれくらいか？
PERの目安
PERの「適正な水準」は業種や市場環境によって異なりますが、以下を参考にすることが一般的です：
- 日本株全体のPER平均：おおよそ15倍～20倍
- 米国株（S&P 500指数）のPER平均：おおよそ20倍～25倍
これらの平均値を基準に、特定の企業のPERが高すぎる場合は割高、低すぎる場合は割安と判断されることが多いです。
業種によるPERの違いと背景
① ITやハイテク産業：PERが高め
ITやハイテク企業は急成長が期待されるため、PERが高めになる傾向があります。現在の利益が小さくても、将来の利益拡大を見込んで市場が高く評価するためです。
- 例：AIやクラウド技術を手掛ける企業のPERが50倍の場合、将来的な市場シェア拡大が期待されていると考えられます。
② 伝統的な製造業：PERが低め
自動車や鉄鋼などの成熟産業は、安定した収益が期待される一方で成長余地が小さいため、PERが低めになる傾向があります。
- 例：大手自動車メーカーのPERが8倍の場合、市場が安定性を重視して株価を評価していると考えられます。
これらの傾向を理解したうえで、同業他社と比較することが重要です。
赤字企業のPERと評価方法
赤字企業のPERは計算不可
PERは1株当たり利益（EPS）がマイナスの場合、計算できません。そのため、赤字企業を評価するには別の指標を利用する必要があります。
- 例：航空会社A社のデータ
- 株価 2500円、1株当たり利益（EPS）-100円 → PER = 計算不可
赤字企業を評価する方法
1. PBR（株価純資産倍率）
企業の純資産と株価を比較する指標です。
赤字企業でも資産価値が高ければ投資対象となる場合があります。
2. 将来の収益予測
投資家は赤字から黒字転換する可能性を重視します。
特に、新技術や新薬を開発中の企業では、現在の赤字を許容して成長性を評価します。
- 例：新薬開発中の製薬会社が数年後の黒字化を見込まれている場合、市場は将来の利益を織り込んで高い株価をつけることがあります。
3. 営業キャッシュフロー
営業活動でどれだけ現金を生み出しているかを示す指標です。
本業が順調であれば赤字でも投資価値があると判断される場合があります。
PERを使った事例
事例：食品業界のA社とB社
- A社：株価2000円、EPS100円 → PER = 20倍
- B社：株価1500円、EPS50円 → PER = 30倍
東証プライム市場全体のPERが15倍の場合、A社は市場平均よりやや高めですが、成長性や収益安定性によって妥当性が判断されます。
一方B社は、市場平均より大幅に高いPERがついており、成長期待が大きいと評価されている可能性があります。
まとめ
PERは、株価が企業利益の何倍で取引されているかを示す基本的な指標です。
ただし、業種や市場環境によって適正水準が異なり、赤字企業には適用できないことから、他の指標と併用することが重要です。
記事のポイント
- PERの基本と目安：日本株では15～20倍、米国株では20～25倍が平均的な適正値。
- 業種ごとの特徴：ITやハイテク産業は高め、伝統的な製造業は低めになる傾向。
- 赤字企業の評価：PBRやキャッシュフロー、将来予測を重視する。
PERを活用して、適正価格の株を見極めるスキルを身につけましょう。
この備忘録が、あなたの投資判断の一助となることを願っています！
